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論文 |
論文
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印道, 緑
概要:
私は2003年の論文1の中で、教師（実習生）が学習者との対話を維持し、深めていくための技術としてのFollow-up (Feedback) moves2の機能、特に教室内でのclassroom rapport3の形成を促進する機能についてふ
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れた。また、教師にとって必要な意志決定能力とそれによって決定されるFollowup movesの関係において重要な役割を担っているものが「学習者による自発的発話（Learner Initiatives：以下LI と記す）」4 であることを指摘した。この論文ではLI の中でも複数の学習者によって生起するLI に焦点をあて、それが教師の意志決定とその結果生ずるFollow-up movesにどのような影響を与えているのかを探る。そのためのツールとして、実習生に対して教壇実習終了後に行った、意志決定に関する意識調査を使用する。最後にLI とそれに応じた教師の適切な行動、言い換えると、教師のクラスにおける役割との関係について触れる。
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論文 |
論文
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清水, 順子 ; 小林, 浩明
概要:
日本語教師の養成や教育に携わる中で、日本語教師をやめていく人を見ることは少なくない。本研究では、一人の元日本語教師の事例に注目し、なぜやめるに至ったのか、そしてやめたことをどのように捉えているのかを理解することを目的とした。インタビューを行
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い、M-GTA の分析方法を用いて構造化を行った結果、やめるに至るには、単にやめたいと思ったからではなく、その時の状況で仕事への復帰が先延ばしになった結果だとわかった。また、外側から見ると完全にやめてしまったようにみえた人が、実はいずれは仕事復帰したいと希望していることもうかがえた。
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論文 |
論文
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水本, 光美
概要:
本稿では、筆者が国際環境工学部設置準備室に2000年１月に赴任して以来、留学生受け入れ体制と日本語教育体制を整えるべく専念した９年間を振り返ることにより、その特徴と問題点、国際環境工学部の取り組み体制への努力と成果、および今後の課題と将来へ
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の展望を考えるものである。開設準備として工学部では、多くの留学生を受け入れるために大連特別選抜プログラム立ち上げ、中国の理系の高校３年生を対象にした現地での募集および入学試験を実施し、その後の現地での集中日本語講座を経て学部へ入学という受け入れプログラムを計画実施した。その結果、多くの優秀な学生を確保することが出来た。しかし、一方で、やむなく志半ばで帰国せざるを得なかった者も少なからず認められた。その理由としては、専門基礎能力、基礎学習能力、日本語能力、異文化適応能力等の欠如など様々あるが、工学部では諸問題を顧み、2007年度より留学生たちが安心してキャンパスライフに集中できる支援対策を打ち出した。留学生支援センター、チューター制度、寮のサポーター制度などは、今年度で２年目になるが、留学生たちに歓迎されており成果も出ている。しかし残念ながら、学部の決定により、学部入学生向け大連選抜プログラムは今年度で終了した。それに代わり、より専門性を重視する大学院生受け入れ体制へと発展させ、更なる充実した留学生受け入れ体制を整備する計画を開始した。今後は、いかにしてより多くの異なる海外諸国より優秀な大学院生を受け入れ、工学部の特徴を活かした教育を施し、卒業後は日本と本国にその成果を還元することが出来る学生を送り出すことが出来るかが課題であろう。
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論文
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伊藤, 晃
概要:
談話にトピックを導入する際に用いられる言語形式として、伝聞表現、分裂文および非限定的修飾節を取り上げ、それぞれの言語形式が談話において果たす機能の特徴について詳述した。
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論文 |
論文
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小尾, 美千代
概要:
米国では1970年代後期から企業別平均燃費（CAFE）基準を通じて自動車の燃費規制が行われてきたが、当初の10年間は燃費がかなり改善されたものの、その後は約20年もの間、基準はほとんど強化されず、実際の燃費も向上どころか逆に低下していった。
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そして、2005年の新エネルギー法を契機として、再びCAFE 基準の強化が重要な議題となり、2007年12月に成立した「エネルギー自給・安全保障法」によって、CAFE 基準は強化されることとなった。本稿では燃費規制の持つ多面的な機能に注目し、コンストラクティビズムの観点から政策アイディアとしてのCAFE をめぐる議論を分析することで、CAFE基準をめぐるこのような変化について解明することを目的とする。
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論文 |
論文
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Tsuyoshi OHIRA
概要:
Since the end of the Cold War, many internal conflicts have occurred all over the world. In response to these situations aid donors, including the United Nations, governmental aid organizations, and NGOs have implemented many projects
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to rebuild war-torn societies. However, some of those projects have resulted in having harmful effects on the process of rebuilding societies. This paper argues that even being started with good intentions, some projects without careful consideration of the post-conflict settings can play a role of dividing a society in the long run. In order to examine this point, this paper focuses on the case of Bosnia and Herzegovina and takes up a Japanese aid project carried out in the education sector. In conclusion, this paper emphasizes that peace-building operations must be implemented based on the long-term perspective in order not to do any harm to a postconflict society.
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論文 |
論文
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松田, 智
概要:
MIGAは、途上国に投資を行う民間投資者の非常リスクに対する保障（保険）を提供しますが、その役割は既存の公的保険機関や民間保険機関と競合するものではなく、補完的な機関と位置付けられており、既存の投資保険市場でのギャップを埋める役割を果たそう
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としているものです。ここでは主として通産省／貿易保険（海外投資保険／海外事業資金貸付保険）との比較を通じMIGAの役割を簡単に説明致し、MIGAの有効な活用の一助として頂きたいと考えております。
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論文
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浦野, 恭平
概要:
本論文の目的は中小企業ネットワークの研究に新たな視点を提供することにある。これまでの中小企業ネットワークの研究では、ネットワーク形成の意義（＝経済性）を論じてはいるものの、個別の中小企業が他企業（組織）との関係をいかにマネジメントするか、と
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いったミクロ・レベルでの議論が十分にはされてこなかった。そこで本稿では、「戦略提携論」の分析ツールをもちいてこの議論の隙間を埋めることを企図し試論を展開している。
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論文
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福井, 直人
概要:
本論文の目的は、1990年代後半以降の日本企業における人事考課制度のなかに、なぜゆえにコンピテンシー概念が導入されはじめたのかを、諸文献の整理を通じて明らかすることである。文献レビューから導出された結論は、より職務関連的な能力概念が日本企業
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で要求されはじめたがゆえに、能力考課基準が従来の職務遂行能力からコンピテンシーへと移行したというものである。
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別府, 俊行
概要:
本稿は、サービス業における従業員の働き甲斐・定着率を高め、モチベーションを向上させる方策について試論を展開している。サービス業特有の、顧客の目の前で行うサービス行為、つまり“見える”サービス提供プロセスに特に焦点をあて、そこでの顧客と接する
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ことによりストレスを感じるコンタクト・ストレスの低減と、顧客をもてなす心づかいであるホスピタリティ意識の高揚という2局面から処方箋を考えてみた。
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論文
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山岡, 敏秀
概要:
平成17年会社法によって、コーポレートガバナンス改革に資するとされる業務執行と監督との分離を明確にした委員会設置会社が導入されたが、日本企業の選択は極め少ない。この点を伝統的な意思決定機構である常務会等の比較から、取締役の法的責任の構造に関
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してそれほど革新的なものがない故に委員会設置会社の選択が少ないとの展開をおこなっている。
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黒田, 耕司
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八百, 啓介
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岩本, 真理子
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馬場, 美佳
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伊藤, 解子
概要:
中心市街地の問題は地域活力の後退と相互に深く関連しながら深刻さを増している。しかし都市経営の観点から、中心市街地のポテンシャルと役割を再評価し、地域全体の活性化に寄与する拠点としての再生が必要と考える。本研究は、北部九州の中心市街地を対象と
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して、地区の現況やこれまでの活性化対策等について把握・分析を行い、中心市街地再生の課題や要件に係わる知見を得た。
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内田, 晃
概要:
本研究では、環境にやさしい乗り物として世界的にも注目されている自転車タクシーを研究対象とし、国内各地で運行されているベロタクシーの調査を行った。現地での走行環境の調査やヒアリング調査などから、ベロタクシーの運行特性を走行空間、利用目的、ドラ
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イバーの３つの視点で整理した。さらに運営面での課題として、「走行エリアの制約解除」「ドライバーの確保」「運行効率の向上」「広告収入の確保」「事業者のネットワーク化」の５点を指摘した。
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論文 |
論文
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片岡, 寛之
概要:
近年、多くの地方都市においてコンパクトシティの概念を取り入れた取り組みが進められており、北九州市においても、同様の観点から2008 年12 月に新しい基本構想が策定された。本研究では、北九州市を対象として、生活の利便性という視点から、生活支
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援施設の集積状況による地域特性の把握を行い、それをもとに生活圏の類型化を行って課題を整理し、今後の政策的展望について考察を行った。
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南, 博
概要:
本研究では、2007年以降に改めて関門地域において注目を集めている「関門特別市構想」について議論の現況を整理し、また仮に道州制が導入された場合における関門地域の課題と展望等について特別市構想に焦点を当てた予備的考察を行った。関門特別市の発想
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は中野金次郎（1925）による提言に遡ることができ、課題と展望として「九州としての一体性」を削ぐ可能性がある一方、地域の行財政運営の自立性が大幅に向上することに伴う利点を活かした施策展開が期待される点などを指摘した。
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吉村, 英俊
概要:
本研究では、北九州市における次世代産業の発展を担う有望なベンチャー起業の発掘と効果的な支援施策を講じるため、アンケートとヒアリング調査により現状を把握し、今後の振興のあり方について考察するものである。調査の結果、創業・ベンチャー企業の課題は
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「資金」「人材」「販路」に集約され、これら“ニーズ”に対して的確かつ迅速に対応する短期的なアプローチと、起業家精神や多様性の醸成といった長期的なアプローチの2 つの視点から振興の考え方を提案した。
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論文
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河野, 智謙 ; 蔭西, 知子
概要:
19世紀後半のフランスの博物学者や生物学者達が書籍の中で共有した図版についての考察を重ねることで、同時代を生きた彼らにどのような接点があったのかを読み解くことができると考え、現存する科学史資料の解析を行っている。本稿では、博物学者Jean-
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Henri Fabreと植物学者Adrian-Henri De Jussieuとの接点について、4冊の著書にある図版を比較することで考察した。
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森, 裕亮
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西, 香織
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野島, 啓一
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Rodger S. Williamson
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Adam Hailes
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ストラック・ダニエル
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Denis Jonnes
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ストラック・ダニエル
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山本, 進
概要:
華北西部の山西・陝西・甘粛三省では、灌漑が困難なことから、清末まで棉業がほとんど成長しなかった。ただ、山西省の汾水流域や陝西省の渭水盆地では、水利の便が比較的よい場所に僅かながら自給的棉業が根付いていた。19世紀後半、罌粟栽培が浸透したこと
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により、当地の脆弱な在来棉業は一旦解体された。しかし民国以降、両地域では省政府の罌粟栽培禁止政策と殖産興業政策によりアメリカ棉やインド棉などの外来種を用いた近代棉業が興った。19世紀から20世紀前半期にかけて、華北西部の商品生産は自給的棉業からアヘン生産、更には移出向け棉花生産へと劇的に変化した。
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Adam Hailes
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論文
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古勝, 正義
概要:
艾衲居士という筆名しか知られていない清初の短編集「豆棚閒話」の作者について、日本国内に伝存する実用医薬書「行笈験方」によって杭州府錢塘県の人王夢吉であることを明らかにするとともに、彼が明末の遼事をになった王化貞の門下にあったこと、医薬で生計
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をたてた時期があったことなどを指摘し、その経歴が「豆棚閒話」の世界とどのように照応しているかをみた。
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