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1.

論文

論文
齋藤, 朗宏 ; 池田, 欽一 ; 平山, 克己 ; 隈本, 覚
出版情報: 北九州市立大学商経論集 = The Review of business and economics.  50  pp.37-44,  2015-03.  北九州市立大学経済学会
URL: http://id.nii.ac.jp/1077/00000374/
概要: 文科系学生に対するプログラミング導入教育は,数学,数理論理学に対する学生の知識不足から困難が多い.本研究では,大学文科系学部1年生へのプログラミング導入教育として,Scratchを使用した成果について検討した.理解度アンケートから,反復構造 などの理解は深まっていた一方で,フローチャートに対する理解は十分ではないという結果を得た. 続きを見る
2.

論文

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朱, 乙文
出版情報: 北九州市立大学商経論集 = The Review of business and economics.  50  pp.45-58,  2015-03.  北九州市立大学経済学会
URL: http://id.nii.ac.jp/1077/00000375/
概要: 本稿では、「完全知識」仮定を緩めた場合に現れる経済現象に注目する近年の経済学の進展を、知識と情報というキーワードを中心に整理・概観し、経済分析における知識の重要性について議論する。具体的に、ここでは、近年の経済学の展開では、経済主体の意思決 定における知識の積極的役割に関わる議論がほとんど進展していないことを指摘し、「情報の経済学」の新たな研究方向として、知識をより広い概念で捉え、知識の形成プロセスの中で、情報と知識のより積極的な働きについて議論することを提案する。 続きを見る
3.

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田中, 淳平
出版情報: 北九州市立大学商経論集 = The Review of business and economics.  50  pp.59-65,  2015-03.  北九州市立大学経済学会
URL: http://id.nii.ac.jp/1077/00000376/
概要: Roemer(1986)は、たとえ資本財の初期配分が平等であっても、個人間の(時間)選好に違いがあれば搾取・被搾取の関係が生じうることを簡単な数値例を用いて指摘したが、本稿ではシンプルな世代重複モデルを用いた分析を通じて、この指摘が正しいこ とを再確認する。 続きを見る
4.

論文

論文
西澤, 健次
出版情報: 北九州市立大学商経論集 = The Review of business and economics.  50  pp.67-80,  2015-03.  北九州市立大学経済学会
URL: http://id.nii.ac.jp/1077/00000377/
概要: 従前の会計学は、G-W-G'という資本循環範式で説明されていたが、今日の会計の対象は、製品そのものというよりも、それ以外の要素に下支えされて、利益を生み出しているケースが多い。そこで、本稿では、従前の会計観では、捨象されてしまうホスピタリテ ィを中心に会計の対象について、今一度、再考している。 続きを見る
5.

論文

論文
西澤, 健次
出版情報: 北九州市立大学商経論集 = The Review of business and economics.  50  pp.81-96,  2015-03.  北九州市立大学経済学会
URL: http://id.nii.ac.jp/1077/00000378/
概要: 負債の認識について、まずはじめに、記号論的なアプローチを使えば、負債の概念を構成する原義として、借入金のごとく、誰もがそれを負債であると認識するデノテーションレヴェルの言葉の使い方がある。今日は、そこから派生ないし、拡大する負債の概念として 、コノテーションレヴェルの言葉をも包摂する時代に来ている。新しい負債を今日の会計に組み入れていくには、記号論的なアプローチが有効であることを本稿では説明している。 続きを見る
6.

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福井, 直人
出版情報: 北九州市立大学商経論集 = The Review of business and economics.  50  pp.97-124,  2015-03.  北九州市立大学経済学会
URL: http://id.nii.ac.jp/1077/00000379/
概要: 本稿の目的は、従来の日本的労使関係の内実を整理することにより、今後の日本における労働組合の役割を展望することである。まず、日本的労使関係の特徴を整理すべく、日本の労働組合の特徴およびその長短について確認する。そのうえで、日本的労使関係の史的 変遷を、労働者ないし労働組合と使用者とのせめぎあいに焦点を当てながら整理する。高度経済成長期を通じて、労使協議制を基軸とした日本的労使関係は成功を収めたが、近年ではその変容や企業別組合の衰退が議論されるようになった。それを例証するために、春闘の終焉、労働争議数の減少、組織率の低下について順に検討した。そこに見出された種々の課題を超克するためには、労働組合は新しい役割を担う必要があることを最後に強調した。 続きを見る
7.

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Jun Maeda
出版情報: 北九州市立大学商経論集 = The Review of business and economics.  50  pp.125-144,  2015-03.  北九州市立大学経済学会
URL: http://id.nii.ac.jp/1077/00000380/
概要: アメリカの対外負債残高が巨大化してゆき、為替レートや金利に不安定な動きが起きつつあるのかどうかを明らかにする。
8.

論文

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前林, 紀孝
出版情報: 北九州市立大学商経論集 = The Review of business and economics.  50  pp.145-154,  2015-03.  北九州市立大学経済学会
URL: http://id.nii.ac.jp/1077/00000381/
概要: Lambrecht et al.(2006)で提示されている家族内の利他性が存在する世代重複モデルにおいて、年金目的消費税を含んだ公的年金制度が家系内での所得移転(遺産)を通じて経済全体の資本蓄積にどのような影響を及ぼすかについて分析を行っ た。その結果、以下の帰結を得た。(i)公的年金保険料を賃金所得から徴収する場合にはリカードの等価定理が成立するが、公的年金保険料を消費税でまかなう場合にはリカードの等価定理が成立しない。(ii)年金目的消費税の増税は長期的な経済成長率を引き上げる効果がある。今後は、さらに教育投資を通じた人的資本への投資を考慮した分析に発展することを目標とする。 続きを見る
9.

論文

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松本, 守
出版情報: 北九州市立大学商経論集 = The Review of business and economics.  50  pp.155-169,  2015-03.  北九州市立大学経済学会
URL: http://id.nii.ac.jp/1077/00000382/
概要: 本稿の目的は,規制の存在のために,特定のテーマに関する実証分析で分析対象から除外されることが多い公益企業を対象とした多角化に関する研究を中心にサーベイすることである。一般の事業会社を対象とした多角化に関する研究は欧米を中心に豊富な蓄積がある 一方で,世界的にも公益企業を対象とした多角化に関する研究は極めて少ない。ましてや,日本の公益企業の多角化に関する研究はまだ端緒についたばかりである。そこで本稿では,一般の事業会社の多角化に関する豊富な先行研究を踏まえたうえで,ファイナンスの手法で公益企業の多角化を分析している代表的な研究をレビューした。 続きを見る
10.

論文

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山下, 剛
出版情報: 北九州市立大学商経論集 = The Review of business and economics.  50  pp.171-197,  2015-03.  北九州市立大学経済学会
URL: http://id.nii.ac.jp/1077/00000383/
概要: 自己実現とは何か。本稿では、その自己実現論で経営学においても著名なA.H.マズローの理論を概観したうえで、E.フロムの自由論と対比して、経営学において自己実現がどのような意味をもつのかを考える。具体的には、マズロー理論とフロム理論は構造的な 類似性をもっていることを明らかにし、自己実現とは、モチベーションの問題ではなく、すぐれた意思決定力を養うという問題であること、したがって、組織社会たる現代社会において、それは、個人的な問題ではなく社会的な問題であることを明らかにする。 続きを見る