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1.

論文

論文
柳井, 雅人
出版情報: 北九州市立大学商経論集 = The Review of business and economics.  42  pp.29-44,  2007-03.  北九州市立大学経済学会
URL: http://id.nii.ac.jp/1077/00000088/
概要: 立地単位とは、組織的統一性か技術的連関性のいずれかの条件をもちながら、基本労働単位が場所的に集合したものである。立地単位は、基本労働単位が組織内で相互に牽引しあう力(バインド力)と、外部の立地要因に牽引される力(立地牽引力)の総合である立地 圧力にさらされている。とくにバインド力の強さは擦り合わせ型の組織形態を導き、その弱さは、立地牽引力の作用を受けながら、モジュール型の組織形態を導くこととなる。 続きを見る
2.

論文

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柳井, 雅人
出版情報: 北九州市立大学商経論集 = The Review of business and economics.  pp.113-125,  北九州市立大学経済学会
URL: http://id.nii.ac.jp/1077/00000112/
3.

論文

論文
柳井, 雅人
出版情報: 北九州産業社会研究所紀要 = Studies of Institute of Comparative Regional Studies.  pp.31-50,  2005-03.  北九州市立大学北九州産業社会研究所
URL: http://id.nii.ac.jp/1077/00000247/
概要: 本稿は九州・山口地域の中小製造業を例として、新事業展開の契機と成功要因に焦点をあて、集積維持の要素とは何かを追究する。新規事業の成功要因をまとめると、①成長するニッチ市場の開拓、②顧客を新製品の市場として再認識すること、③地域の公的機関を市 場、情報等のアンテナとして利用すること、④大手企業から管理・生産技術を学習し異なる市場で試すこと、⑤経営者の先を読む力、を指摘できる。これらの要素が継続的に現れる地域は、革新的な集積地域を形成できるのである。 続きを見る
4.

論文

論文
柳井, 雅人
出版情報: 北九州市立大学商経論集 = The Review of business and economics.  49  pp.93-106,  2013-12.  北九州市立大学経済学会
URL: http://id.nii.ac.jp/1077/00000346/
概要: 本稿の目的は、立地調整の現状を把握する枠組みを考えることである。対象を素材産業として、把握する単位を都道府県レベルに設定しながら、指数として1事業所あたりの従業員数・付加価値の経年変化、および事業所数の全国シェアの経年変化を見た。その結果、 立地調整のタイプとして、地域的に「増強」「高度化」「非効率化」「縮小」の4類型を導出することができた。 続きを見る
5.

論文

論文
柳井, 雅人
出版情報: 北九州市立大学商経論集.  55  pp.65-87,  2020-03.  北九州市立大学経済学会
URL: http://id.nii.ac.jp/1077/00000674/
概要: 産業の視点から地方消滅論を検討し、①産業立地メカニズムに基づく人口移動分析の欠如、②人口減少問題にかかわる男女比の地域間格差における産業的分析の欠如、③地方中枢都市によるダム機能論の実態と理念の乖離について検討した。地方労働市場の劣化と再生 のための視点を提示し、地域における女性定着の産業・雇用政策の重要性、地方中心都市が本来の中枢都市に変貌していくことの重要性を説いた。 続きを見る
6.

論文

論文
柳井, 雅人
出版情報: 北九州市立大学地域戦略研究所紀要.  pp.1-17,  2016-03.  北九州市立大学地域戦略研究所
URL: http://id.nii.ac.jp/1077/00000788/
概要: 当論文は、北九州市の誘致政策の展開を、産業構造の変遷、全総、市総合計画との関連性を踏まえて整理することを主たる目的としている。誘致政策については、ハードの基盤整備の類型化とソフトの誘致体制整備、補助金制度創設を追い、成長戦略産業・機能の育成 策に応じて、その姿を変えてきた経緯を明らかにした。その整理を踏まえると、本市における誘致政策の転換点はルネッサンス構想第2次実施計画の時期であると言える。 続きを見る
7.

論文

論文
南, 博 ; 柳井, 雅人
出版情報: 北九州市立大学地域戦略研究所紀要.  pp.71-95,  2021-03.  北九州市立大学地域戦略研究所
URL: http://id.nii.ac.jp/1077/00000831/
概要: 本研究は新型コロナウイルス感染症が仕事に与えた変化や居住地選定の考え方の変化等について大都市部住民にアンケート調査(2020年12月実施)を行い、新型コロナウイルス感染症が全国および北九州市の企業立地、人口動態等に与える影響を考察するための 基礎資料を得ることを目的とした。コロナ禍が若い世代の職業観等に影響を与えている点、若い世代の方が移住や二地域居住への関心が高い傾向にある点等が明らかとなった。 続きを見る