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論文 |
論文
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印道, 緑
概要:
私は2003年の論文1の中で、教師（実習生）が学習者との対話を維持し、深めていくための技術としてのFollow-up (Feedback) moves2の機能、特に教室内でのclassroom rapport3の形成を促進する機能についてふ
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れた。また、教師にとって必要な意志決定能力とそれによって決定されるFollowup movesの関係において重要な役割を担っているものが「学習者による自発的発話（Learner Initiatives：以下LI と記す）」4 であることを指摘した。この論文ではLI の中でも複数の学習者によって生起するLI に焦点をあて、それが教師の意志決定とその結果生ずるFollow-up movesにどのような影響を与えているのかを探る。そのためのツールとして、実習生に対して教壇実習終了後に行った、意志決定に関する意識調査を使用する。最後にLI とそれに応じた教師の適切な行動、言い換えると、教師のクラスにおける役割との関係について触れる。
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論文 |
論文
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清水, 順子 ; 小林, 浩明
概要:
日本語教師の養成や教育に携わる中で、日本語教師をやめていく人を見ることは少なくない。本研究では、一人の元日本語教師の事例に注目し、なぜやめるに至ったのか、そしてやめたことをどのように捉えているのかを理解することを目的とした。インタビューを行
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い、M-GTA の分析方法を用いて構造化を行った結果、やめるに至るには、単にやめたいと思ったからではなく、その時の状況で仕事への復帰が先延ばしになった結果だとわかった。また、外側から見ると完全にやめてしまったようにみえた人が、実はいずれは仕事復帰したいと希望していることもうかがえた。
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論文 |
論文
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水本, 光美
概要:
本稿では、筆者が国際環境工学部設置準備室に2000年１月に赴任して以来、留学生受け入れ体制と日本語教育体制を整えるべく専念した９年間を振り返ることにより、その特徴と問題点、国際環境工学部の取り組み体制への努力と成果、および今後の課題と将来へ
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の展望を考えるものである。開設準備として工学部では、多くの留学生を受け入れるために大連特別選抜プログラム立ち上げ、中国の理系の高校３年生を対象にした現地での募集および入学試験を実施し、その後の現地での集中日本語講座を経て学部へ入学という受け入れプログラムを計画実施した。その結果、多くの優秀な学生を確保することが出来た。しかし、一方で、やむなく志半ばで帰国せざるを得なかった者も少なからず認められた。その理由としては、専門基礎能力、基礎学習能力、日本語能力、異文化適応能力等の欠如など様々あるが、工学部では諸問題を顧み、2007年度より留学生たちが安心してキャンパスライフに集中できる支援対策を打ち出した。留学生支援センター、チューター制度、寮のサポーター制度などは、今年度で２年目になるが、留学生たちに歓迎されており成果も出ている。しかし残念ながら、学部の決定により、学部入学生向け大連選抜プログラムは今年度で終了した。それに代わり、より専門性を重視する大学院生受け入れ体制へと発展させ、更なる充実した留学生受け入れ体制を整備する計画を開始した。今後は、いかにしてより多くの異なる海外諸国より優秀な大学院生を受け入れ、工学部の特徴を活かした教育を施し、卒業後は日本と本国にその成果を還元することが出来る学生を送り出すことが出来るかが課題であろう。
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論文 |
論文
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伊藤, 晃
概要:
談話にトピックを導入する際に用いられる言語形式として、伝聞表現、分裂文および非限定的修飾節を取り上げ、それぞれの言語形式が談話において果たす機能の特徴について詳述した。
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論文 |
論文
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小尾, 美千代
概要:
米国では1970年代後期から企業別平均燃費（CAFE）基準を通じて自動車の燃費規制が行われてきたが、当初の10年間は燃費がかなり改善されたものの、その後は約20年もの間、基準はほとんど強化されず、実際の燃費も向上どころか逆に低下していった。
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そして、2005年の新エネルギー法を契機として、再びCAFE 基準の強化が重要な議題となり、2007年12月に成立した「エネルギー自給・安全保障法」によって、CAFE 基準は強化されることとなった。本稿では燃費規制の持つ多面的な機能に注目し、コンストラクティビズムの観点から政策アイディアとしてのCAFE をめぐる議論を分析することで、CAFE基準をめぐるこのような変化について解明することを目的とする。
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論文 |
論文
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松田, 智
概要:
MIGAは、途上国に投資を行う民間投資者の非常リスクに対する保障（保険）を提供しますが、その役割は既存の公的保険機関や民間保険機関と競合するものではなく、補完的な機関と位置付けられており、既存の投資保険市場でのギャップを埋める役割を果たそう
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としているものです。ここでは主として通産省／貿易保険（海外投資保険／海外事業資金貸付保険）との比較を通じMIGAの役割を簡単に説明致し、MIGAの有効な活用の一助として頂きたいと考えております。
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論文 |
論文
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浦野, 恭平
概要:
本論文の目的は中小企業ネットワークの研究に新たな視点を提供することにある。これまでの中小企業ネットワークの研究では、ネットワーク形成の意義（＝経済性）を論じてはいるものの、個別の中小企業が他企業（組織）との関係をいかにマネジメントするか、と
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いったミクロ・レベルでの議論が十分にはされてこなかった。そこで本稿では、「戦略提携論」の分析ツールをもちいてこの議論の隙間を埋めることを企図し試論を展開している。
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論文 |
論文
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福井, 直人
概要:
本論文の目的は、1990年代後半以降の日本企業における人事考課制度のなかに、なぜゆえにコンピテンシー概念が導入されはじめたのかを、諸文献の整理を通じて明らかすることである。文献レビューから導出された結論は、より職務関連的な能力概念が日本企業
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で要求されはじめたがゆえに、能力考課基準が従来の職務遂行能力からコンピテンシーへと移行したというものである。
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論文 |
論文
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別府, 俊行
概要:
本稿は、サービス業における従業員の働き甲斐・定着率を高め、モチベーションを向上させる方策について試論を展開している。サービス業特有の、顧客の目の前で行うサービス行為、つまり“見える”サービス提供プロセスに特に焦点をあて、そこでの顧客と接する
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ことによりストレスを感じるコンタクト・ストレスの低減と、顧客をもてなす心づかいであるホスピタリティ意識の高揚という2局面から処方箋を考えてみた。
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論文 |
論文
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山岡, 敏秀
概要:
平成17年会社法によって、コーポレートガバナンス改革に資するとされる業務執行と監督との分離を明確にした委員会設置会社が導入されたが、日本企業の選択は極め少ない。この点を伝統的な意思決定機構である常務会等の比較から、取締役の法的責任の構造に関
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してそれほど革新的なものがない故に委員会設置会社の選択が少ないとの展開をおこなっている。
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